FBIが自ら暗号資産を発行した日 — オペレーション・トークン・ミラーズとおとり捜査の全貌

1. ボストンの連邦捜査官がデプロイしたトークン

2024年5月、イーサリアムのブロックチェーン上に『NexFundAI』というティッカーシンボルを持つ新しいERC-20トークンが静かにデプロイされた。公式サイトには「AI技術を活用した次世代の分散型金融エコシステム」と書かれ、洗練されたホワイトペーパーが掲載されていた。

しかし、このトークンを発行したのはシリコンバレーの起業家でもWeb3開発者でもなかった。ボストンに拠点を置く米連邦捜査局（FBI）のサイバー犯罪捜査官たちだった。

暗号資産市場に蔓延する「パンプ＆ダンプ」や「ウォッシュトレード（仮装売買）」を根絶するため、FBI史上初となる囮（おとり）暗号資産プロジェクト『オペレーション・トークン・ミラーズ（Operation Token Mirrors）』が極秘裏に始動した瞬間だった。

2. 録画された密談：マーケットメイカーたちの告白

FBIの潜入捜査官たちは、NexFundAIのプロジェクト創業者になりすまし、暗号資産業界で「マーケットメイキング（流動性供給）」を請け負う著名な専門業者たちに接触した。

打ち合わせのビデオ通話で、Gotbit Consulting、CLS Global、ZM Quantといった業者らは、自分たちの手口を誇らしげに語った。彼らが提供していたのは正当な流動性ではなく、アルゴリズムボットを用いて何百もの偽アカウント間で高速に売買を繰り返し、あたかも世界中の投資家が殺到しているかのように出来高を何十倍にも水増しする相場操縦サービスだった。

「我々のボットは、UniswapやCoinMarketCapのランキングでトークンを目立たせるために完璧なウォッシュトレードを実行します。本物の買い手が飛びついてきたら、価格を吊り上げて高値で売り抜けるだけです」

— 摘発されたマーケットメイカー幹部（起訴状証拠）

捜査官たちはこれらの会話、送金指示、Telegramチャットのすべてを克明に記録し、揺るぎない刑事証拠を固めていった。

3. 一斉摘発：18の個人と法人を起訴

2024年10月9日、マサチューセッツ州連邦検事局は記者会見を開き、暗号資産市場における大規模な相場操縦と詐欺の罪で、金融サービス企業4社および個人18名を一斉起訴したと発表した。

司法省は、Gotbitの26歳のCEOアレクセイ・アンドリュニンをはじめ、ポルトガル、ロシア、英国、米国などに潜伏していた主犯格を次々と拘束。2,500万ドル（約37億円）を超える不正な暗号資産を押収し、相場操縦に使われていた数十のボット取引サーバーを強制シャットダウンした。

「今回の捜査は、詐欺的な取引慣行が暗号資産業界の至るところに蔓延している現実を暴いた。被告たちは無防備な一般投資家を食い物にするため、露骨な相場操縦をビジネスとして販売していた」

— ジョシュア・レヴィ連邦検事代行

4. おとりトークンの停止と返金プロセス

起訴の発表と同時に、FBIはNexFundAIトークンのスマートコントラクトを停止し、取引を完全に凍結した。捜査期間中、おとりトークンと知らずにNexFundAIを購入してしまった一般投資家に対しては、専用のウェブサイトを通じて押収資金から損害を補償する救済手続きが取られた。

このオペレーションにより、業界で長年「公然の秘密」とされてきた悪質なマーケットメイキングの実態が白日の下に晒された。多くのミームコインや低時価総額トークンで見られる急激な出来高の増加が、実際には数台のボットサーバーによる自作自演に過ぎなかったことが法廷で証明されたのである。

5. 暗号資産市場の成熟に向けた画期的なマイルストーン

オペレーション・トークン・ミラーズは、暗号資産業界の法執行において歴史的な転換点となった。法執行機関がただ外部からブロックチェーンを監視するだけでなく、自らオンチェーン上にスマートコントラクトを展開して犯罪者を誘き出すという前例を作ったからだ。

「出来高が多いから」「チャートが右肩上がりだから」という理由だけでプロジェクトを信用することの危険性が、改めて浮き彫りになった。真に価値あるプロジェクトと、ボットによって演出された蜃気楼を見極める目を持つこと。FBIが放ったおとりトークンは、Web3市場が成熟するために避けて通れない自浄作用の象徴となった。