スマートコントラクトに価格を伝えるのは誰か：ナザロフのChainlink
Chainlinkの出発点は、ブロックチェーンの取引履歴だけでは確かめられない外部情報だった。ナザロフらはオラクルの設計と実際のネットワークを築き、採用と経済的な安全策は別々の時系列で発展した。
要点
- スティーブ・エリス、アリ・ジュエルス、セルゲイ・ナザロフは2017年9月4日の白書で、契約と外部システムを結ぶ分散型オラクルネットワークを提案した。
- 2019年5月30日のメインネット公開記事は、データ源三つと運用者三者から始まるETH/USDネットワークを説明した。採用はその後広がった。
- Chainlinkは2021年11月4日、TVSが750億ドルを超えたと発表した。後年のステーキングやチェーン間実験は別の進展であり、あらゆる損失を防ぐ証明ではない。
出来事のタイムライン
エリス、ジュエルス、ナザロフがオンチェーンとオフチェーンの構成を示すv1白書を発表。
三つのデータ源と三者の運用者によるETH/USD提供を説明。
Chainlinkが当時の採用規模を示す指標として発表。
最初の白書から数年後、初期ステーキングの先行参加を開始。
8月にSwiftが実験結果を公表。v0.2文書は運用者の預入残高を条件付きで減額する仕組みを説明。
1. 契約が自分では知り得ない価格
2021年のSoftware Engineering Dailyで、セルゲイ・ナザロフはAPI接続より難しい問題を語った。33分29秒の発言は、信頼性の低い外部情報を契約に使える入力へ変える難しさを扱う。普通のソフトウェアは不適切なAPIを交換できるが、金融契約はすでにその回答で動いているかもしれない。すべての入力を真実にしたという宣言ではなかった。[2]
スティーブ・エリス、アリ・ジュエルス、ナザロフが書いた2017年9月4日の白書も、この問題を中心に据えた。ブロックチェーンは内部の取引を再現できるが、市場価格や配送状況は外で生まれる。それが必要な契約には情報を受け取る経路が要る。その接続には別の参加者と信頼の前提が加わる。[1]
融資アプリは担保の価値を決める前に価格を必要とする。命令どおり実行しても、入力が誤っていれば望まぬ結果になり得る。誰が情報を届け、何を根拠に信頼するのか。ナザロフの構想は、その接続を共通の基盤にし、各アプリが一人の外部の伝達者だけに頼る状況を変えることにあった。[1][2]
2. 信頼を一か所に集めない設計
2017年の白書は、チェーン上の構成要素と外部で動くソフトウェアを提案した。要求元の契約はオラクルの窓口と接続し、ほかの構成要素が提供者を選び、回答を集約する。評判や監視のサービスも論じた。将来の改善を残すモジュール型の設計であり、すべての機能の商用稼働を記録した文書ではない。[1]
白書はデータ源と報告を運ぶオラクルを分けて考えた。伝達者が多くても一つの誤った情報源を繰り返すことがあり、情報源が多くても一人の伝達者に依存し得る。両方の分散は別々の依存を減らす。集約は一定の前提で一部の誤報の影響を抑えるが、中央値自体が現実の真偽を独立して発見するわけではない。[1]
LINKは外部データの取得、チェーンで読める形式への変換、オフチェーン処理などの対価を払うトークンとして説明された。支払い、提供者の評価、罰則は別の仕組みである。その関係は後の版で発展した。2017年に完成した自動没収制度へまとめてしまうことはできない。[1]
3. 白書から三つのデータ源と三者の運用者へ
2019年5月30日、ナザロフの公開記事は具体的な出発点を示した。ETH/USDの参照データを三つの情報源と三者の独立運用者で提供し、その後の拡大を計画していた。すべての市場を接続済みという意味ではない。Ethereumの契約が参照データのサービスを実際に使い始められることが、大きな変化だった。[3]
採用には各プロトコルの履歴がある。OpenZeppelinの後年のCompound事後分析は、CoinbaseのフィードからChainlinkベースのオープンオラクルへの移行を、提案47による2021年6月と記す。2020年のDeFiブームで全プロトコルが一つのオラクルだけに依存していたわけではない。後の更新事故は接続部分や設定の正しさも必要だと示している。[4]
2021年11月4日、ChainlinkはTVSが750億ドルを超えたと発表した。これは前年の夏ではなく、その日付のプロジェクト報告である。オラクルに依存する価値の規模を表し、LINKの時価総額、保険原資、無損失の約束ではない。採用が広がるほど、入力の信頼性は易しい問題になるのではなく、重要な問題になった。[5]
4. 支払いと後年のステーキングは別の段階
経済的な安全策には別の日程があった。ステーキングv0.1の先行参加は2022年12月6日に始まった。最初の白書やメインネットから数年後である。LINKによるサービスへの支払いと、後にLINKを預ける機能は同時の出来事ではない。初めから将来の仕組みをすべて備えずとも、安全策を追加して発展することはできる。[6]
v0.2の概要が示すスラッシングには対象と条件がある。ステーキングで保護されるサービスの参加運用者は、有効な警告と減額条件が満たされると預けたLINKの一部を失い得る。コミュニティ参加者と保護対象外のサービスだけを運用する者は除外される。全ノードの遅延や誤報で全額が自動没収される制度ではない。[7]
この範囲が経済的な抑止策の働きを示す。決められた参加者と確認できる条件に作用し、すべてのデータに保証を付けるものではない。どの情報源、運用者、サービス、前提が入力を支えるのかという問いは残る。罰則は責任を一層加えても、それ以前の信頼関係を理解する必要までは消さない。[7][1]
5. 価格フィードの先にも残る境界
接続の問題は既存の金融基盤へも広がった。Swiftは2023年8月31日、Chainlink、ANZ、Euroclearなどとの実験結果を報告した。模擬的なトークン化資産の移転、Ethereum Sepoliaとの接続、CCIPによるチェーン間接続が対象だった。参加機関すべてが本番の決済業務をChainlinkへ移したという発表ではない。[8]
課題は一つの価格を取り込むことから、異なる方法で情報を扱うシステム同士をつなぐことへ広がった。Swiftの説明にはプライバシー、ガバナンス、運用リスク、法的責任も登場する。技術実験が経路の可能性を示しても、それらの問いが自動的に解決するわけではない。実験での接続と継続的な運用には異なる責任がある。[8]
ナザロフの物語は万能のオラクルというより、契約を囲む境界の物語だ。白書、公開、後の安全策はその別々の部分に取り組んだ。目標は外部情報をコードで書いた約束に使えるようにすることだった。実行への信頼と入力への信頼は、互いを保証できなくても、合わせて調べなければならない。[2][1]
この事件から学ぶ重要教訓（Key Takeaways）
運用者と情報源を別々に数える
複数の伝達者と複数の情報源は異なる依存を減らす。集約にも品質と独立性の前提がある。
採用指標に日付を付ける
TVS750億ドル超は2021年11月の報告。サービスに関連する規模であり、トークン時価総額や損失保険額ではない。
各安全策の対象を確認する
支払い、提供者選択、ステーキング、減額処分は別の役割を担う。限定的な保護を普遍的な保証と読んではならない。
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出典・参考文献
- [1]出典 1: 2017年9月4日のChainLink v1白書Steve Ellis, Ari Juels, Sergey Nazarov · 2017-09-04
- [2]出典 2: Software Engineering Daily第1237回の書き起こしSoftware Engineering Daily
- [3]出典 3: 2019年5月30日のEthereumメインネット公開記事Sergey Nazarov / Chainlink · 2019-05-30
- [4]出典 4: Compound cETH価格フィード事故の事後分析OpenZeppelin / Compound Forum
- [5]出典 5: Chainlinkの2021年11月TVS発表Chainlink / PR Newswire · 2021-11-04
- [6]出典 6: ステーキングv0.1先行参加の告知Chainlink · 2022-12-06
- [7]出典 7: ステーキングv0.2の概要と減額処分の対象Chainlink
- [8]出典 8: Swiftの2023年8月ブロックチェーン実験結果Swift · 2023-08-31