Pantera Capital Portfolio

XRPはRippleが現在の社名を持つ前に1,000億枚の固定供給で始まった。会社は800億枚を受け取り、後に550億枚をエスクローへ入れた。SEC訴訟は2025年に双方が控訴を取り下げたが、1億2,503万5,150ドルの最終判決は残った。

Zcashは信頼設定を要するSproutからSapling、Halo採用のOrchardへ進んだが、2026年にOrchardを緊急停止して修復した。現行NU6.3は新しいシールド価値をIronwoodへ送り、Orchardへの流入を封じる。ZECは任意プライバシーのPoW通貨で、Ironwoodの回復準備は量子安全そのものではない。

Telegramは将来のGramを販売したが、裁判所が配布を止めたため2020年に開発を断念した。Newtonの開発者はtestnet2をThe Open Networkへ引き継ぎ、別系統のFree TONはEverscaleとなった。その後Telegramは最大のバリデータ兼開発の推進役として戻り、2026年6月には既存のToncoinが移行なしでGramへ改称された。

NEARはコード生成AIの試みから始まり、段階的に開放されたシャーディング型チェーンへ転じ、現在はChain SignaturesとIntentsで複数チェーンにまたがる実行を支える。より広いエージェント経済は一部が将来構想であり、NEARの確かな役割は手数料、ストレージ、ステーキング、価値移転にある。

ONDOはOndo DAOの委任投票トークンであり、文書で確認できる権限はFlux FinanceとDAO管理下の財務・管理機能に集中する。Ondo FinanceのOUSG・USDY発行構造とは別で、ONDOを持つだけではファンド持分、米国債請求権、償還権、会社持分、商品収益分配権は確認されない。

MorphoはBlue市場の5つのパラメータを固定するレンディング・スタックであり、周辺のあらゆる判断を固定する仕組みではない。DAOオーナーには狭いコア権限、VaultのCuratorとAllocatorには別の戦略権限があり、MORPHOが与えるのは融資や預かり資産の所有権ではなく投票権である。

Polkadotは2020年のリレーチェーン始動から2024年のコアタイム導入へ進んだ。2026年3月14日からDOT上限21億枚を導入したと発表したが、公式発行数値には不一致があり、JAMは後継案にとどまる。

Cosmos Hubは、より広いCosmosエコシステムに属する一つの主権型PoSチェーンである。ATOMが保護し統治するのはこのHubであり、IBCはライトクライアント証明で独立チェーンを結ぶ。Hubのセキュリティを借りるのは別途承認されたコンシューマーチェーンに限られる。

Filecoinでは、保存したデータの証明がサービスの履行確認とブロック生成の重みを兼ねる。利用者は保存契約を結び、提供者はFILを担保として差し入れる。FVMはその周辺の取引をプログラム可能にしたが、FILの保有だけで保存サービスや財団への権利が得られるわけではない。

ARBはArbitrum OneとNovaの委任型ガバナンストークンだが、ガス代を払う資産でもシーケンサーを動かす鍵でもない。DAO、財団、検証者、アップグレード実行者、12名中9名の署名を要するSecurity Councilに分かれた権限こそが実像を示す。

Injectiveは現物・デリバティブの注文板をCosmosチェーンに組み込んだ。毎週一人が落札する焼却オークションは2025年10月に月次の比例配分へ変わったが、検証者向けのINJ発行は続く。保有するだけで取引収益を受け取れる仕組みではない。

Terra Luna Classicは元のcolumbus-5チェーンの資産で、UST崩壊後に別のphoenix-1がTerra名を継いだ際、LUNCへ改称された。現在は手数料の支払い、トークンを預けるステーキング、投票に使われる。兆単位の供給、変更可能な焼却税、検証者による更新は、償還権や会社持分を生むものではない。

StarknetはCairoでの実行をSTARKで証明し、Ethereumのコントラクトで確定する汎用の有効性ロールアップだ。StarkWareが個別アプリ向けに提供するStarkExとは異なる。STRKは全取引の手数料、ステーキングの委任、指定ブロックのハッシュを提出するフェーズ2の検証者活動、プロトコル投票に使われる。StarkWareや財団の株式、配当、請求権を表すものではない。分散シーケンサの構成とS-two証明器は稼働しているが、ブロック生成・証明・更新の権限は、誰もが運営に参加できるというロードマップの最終段階には達していない。

1inchは取引経路の探索から始まり、署名式の指値注文とFusionのリゾルバー競売を加えた。ソフトウェアと権限は別に考える必要がある。1INCHはガバナンスの投票力を生むが、ルーター、財務資金、インターフェース運営者、リゾルバー事業を所有する権利ではない。

Onyxcoin（XCN）は、CHNからの単位変更と改名を経て、Ethereum、Base、Onyx Layer 1へ用途を広げた。旧Ethereumの投票手順と、2026年に案内されたstXCNによるLayer 1投票は区別する必要がある。

Fluidは、旧INSTトークンとInstadappチームが発展させた現在のブランドである。従来のDeFi Smart Accountは、別の製品・コントラクト群として存続している。トークンのアドレスは移行しておらず、オンチェーン上のシンボルもINSTのままだ。投票、プロキシの管理、買い戻し、法的権利には、それぞれ異なる適用範囲がある。

GEODNETは固定GNSS基準局をRTKデータサービスと採点型報酬網に結ぶ。Polygon GEODは全量発行され特権役割も空だが、Solana移行、クラウド支払い、veNFT統治には別の管理依存が残る。

Basic Attention Token（BAT）は、Braveの広告・報酬・クリエイター制度で使われる供給固定のERC-20である。2017年のコントラクトに販売後のミント、停止、凍結、プロキシ、保有者ガバナンスはなく、広告資格、収益計算、カストディ、支払いはBraveのサービス規則に残る。

LivepeerのLPTは、Arbitrum上の映像・AI計算市場で使う適応型インフレのステーキング／ガバナンストークンであり、関連会社の株式や収益保証ではない。

Kusamaは、2025年10月にKSM残高、ステーキング、OpenGovをRelay ChainからKusama Asset Hubへ移した独立のPolkadot SDKネットワークである。KSMは手数料、バリデーターの安全性、コアタイム購入、投票に使われる。供給上限はなく、現行ランタイムは理想ステーク率75%を中心に年間インフレ率を2.5～10%に設定している。

Minaで有名な22KBとは、すべての送金を収めた圧縮ファイルではなく、最新状態を示す証明である。ブロック生産者は台帳状態を持ち、アーカイブは履歴を保存し、SNARKワーカーは証明を作る。この分業が小さな検証者を可能にし、MINAはその大きな仕組みへの報酬として供給上限なく発行される。

Sushiは2020年8月にUniswap V2のコードから始まり、流動性プール、取引経路の集約、チェーン間交換を提供する取引所へ成長した。Ethereum上のSUSHIは報酬と文書に定められた投票に使われ、会社持分や固定の償還権を与えるものではない。

OasisはDawn Songのプライバシー計算研究から、合意層とParaTimeを分けるプルーフ・オブ・ステーク網へ発展した。Sapphireは2022年に試験網から本番網へ進み、OPLは2023年に他チェーンを機密実行へつなぎ、ROFLは2025年に証明可能なコードをオフチェーンへ広げた。ただし、ハードウェア、鍵、外部データまで自動的に正しくなるわけではない。