Base Native

USDCはCircleとCoinbaseが共同で築いたCentre規格から始まった。2023年にはSVBに残った33億ドルが銀行依存を露呈し、その後Circleが発行と統制を単独で担うようになって、準備金検証、会社監査、償還資格の違いが一層重要になった。

USDSは2024年、DAIを残したままSkyが追加したアップグレード版ステーブルコインだ。DAIとは1対1で往復できるが、USDS自体に貯蓄金利はなく、USDC出口は統治されるLitePSM、コード変更はward権限に左右される。

Chainlinkが成長したのは、Sergey NazarovとSteve Ellisが「チェーン外の出来事を誰がスマートコントラクトへ伝えるのか」という一問を掘り下げたからだ。2017年のオラクル論文は、データフィード、検証可能な乱数、オフチェーン報告、チェーン間通信、実行環境へ発展した。LINKは一部サービスの支払いと安全性を支えるが、全運営者の選出権や全契約の統治権、売上配当を与えない。

MorphoはBlue市場の5つのパラメータを固定するレンディング・スタックであり、周辺のあらゆる判断を固定する仕組みではない。DAOオーナーには狭いコア権限、VaultのCuratorとAllocatorには別の戦略権限があり、MORPHOが与えるのは融資や預かり資産の所有権ではなく投票権である。

AaveはETHLendの個別融資から、複数世代の共同資金市場へ発展した。AAVEは条件付きの投票力と旧損失対応への参加手段を持つ。承認された変更や緊急対応は、実行契約とGuardianの定められた権限を通って進む。

Polkadotは2020年のリレーチェーン始動から2024年のコアタイム導入へ進んだ。2026年3月14日からDOT上限21億枚を導入したと発表したが、公式発行数値には不一致があり、JAMは後継案にとどまる。

Internet Computerはサブネット上でキャニスターを動かし、NNSニューロンがネットワーク規則を変更しますが、DFINITYの開発者、承認済みノード運用者、各アプリのコントローラーには別々の重要な権限があります。

VVVはBase上のトークンで、ステーキングを通じてVeniceが運営するAIサービスの利用枠や新規発行報酬を得たり、DIEMを発行したりできます。発行上限はコントラクトに固定されておらず、利用可能なモデル、処理能力、買い戻し・焼却の方針は運営側の判断に左右されます。

EURCはCircle Franceが発行するユーロ建て電子マネートークンだ。保有者には額面償還請求権がある一方、準備資産、アドレス制限、発行、対応チェーンはCircleが管理する。

AEROは週次発行によってBase上の流動性提供者へ報酬を払い、veAERO保有者が各ゲージへの配分を投票で決め、プール手数料と投票インセンティブを受け取る。チームとEmergency Councilの権限もこの市場を左右し、発表済みのAero統合はなお実施前である。

CRVは、Curveの複数のAMMで流動性報酬とガバナンスを結ぶ資産である。CRVをロックすると、時間とともに減衰するveCRV投票力が生まれ、ゲージや手数料方針に参加できる。ただし、プール準備資産やCurve運営組織の所有権、保証された収益は得られない。

VIRTUALはVirtualsのエージェントトークン市場で取引ペア、ローンチ手数料、veガバナンスに使われる資産であり、AIエージェントの権利証ではない。現行ローンチ区分、Genesis配分、ACPの2025年USDC決済移行、第三者IP規約、アップグレード管理権限が保有者の限界を示す。

SPX6900は「6900 > 500」という株式市場の風刺を掲げる、2023年発行のEthereumミームトークンだ。totalSupplyは10億枚のままで約6,901万枚がdead addressに置かれ、契約にも免責文にも株式・指数・償還・収益の権利はない。

Pendleは利回りを生む資産をSYで標準化し、満期時の元本を受け取るPTと、満期までの利回りを受け取るYTに分ける。市場コントラクトは変更できない一方、新しいSYやRouter V4には更新可能な仕組みがあり、ガバナンスはvePENDLEからsPENDLEへの移行が進んでいる。PENDLEを持つだけでは元本や固定的な手数料収入は得られない。

Re ProtocolのreUSDは、Resupplyの同名資産とは異なる先順位の収益累積型預入証票だ。現在の資料は配分先に応じた混合利回りと、再保険会社の自己資本、reUSDe、reUSDの損失負担順序を示す。本人確認、保管、元本毀損リスク付き債券と有限の償還準備金が保護の範囲を定める。

MapleはMPLを1対100でSYRUPへ移し、変換を恒久終了した。SYRUPはガバナンスと投票で決まるステーキング分配に使われ、融資の権利と損失は別のプール持分が負う。

Ribbitaは2025年にVirtualsのボンディング段階を終え、Base上でTIBBIRとして取引を始めた。しかし公式記録には開発者、稼働中のAI製品、収益との接続、ロードマップが示されていない。売買に1%の税がかかるERC-20と、別件のSEC文書に登場するTibbir Trustだけでは、Ribbit Capitalの関与やソフトウェア、知的財産、収益に対する保有者の権利は確認できない。

Compoundは共同流動性市場から始まり、v2のcTokenプールとv3の単一ベース資産型Comet市場へ分かれた。COMPの委任先はTimelockを通じて更新とパラメータを決めるが、COMP自体は預金証書でも、準備金・利息・収益への法的請求権でもない。

AWE NetworkはSTP Networkを引き継いだ名称である。STPTはEthereumから送付し、Base上の別契約のAWEを請求する1:1手続きで移行した。現在は自律AIエージェント世界向けのシミュレーション基盤を掲げ、AWEは委任後の投票力を持つ一方、アップグレード、移行請求、インターフェースには別の管理権限が残る。

SynthetixはHavvenとして誕生し、SNXをSynthの共有債務プールを支える担保へ変え、V3でリスクを複数の区画に分けた。その後、債務管理を420 Poolへ委ね、SIP-423によってsUSDの廃止へ進んだ。現在のSNXはEthereumメインネットの無期限先物取引所と結び付いているが、保有するだけでSynthの償還権や確定した手数料受領権を得られるわけではない。評議会の署名、pDAOによる更新権限、未完成の新ステーキング契約が、現時点の統制範囲を示している。

Onyxcoin（XCN）は、CHNからの単位変更と改名を経て、Ethereum、Base、Onyx Layer 1へ用途を広げた。旧Ethereumの投票手順と、2026年に案内されたstXCNによるLayer 1投票は区別する必要がある。

SOSOはEthereumで10億枚が発行され、BaseとValueChainにも展開されたトークンである。SoSoValueの調査端末やSSIの準備資産に対する持分ではない。Ethereum版は3-of-4 Safeが停止・更新できる一方、公開規約はSOSOの法的発行者や償還権を特定していない。

Fluidは、旧INSTトークンとInstadappチームが発展させた現在のブランドである。従来のDeFi Smart Accountは、別の製品・コントラクト群として存続している。トークンのアドレスは移行しておらず、オンチェーン上のシンボルもINSTのままだ。投票、プロキシの管理、買い戻し、法的権利には、それぞれ異なる適用範囲がある。

DeriveはLyraのオプションAMMから、OP Stackロールアップ、オンチェーン証拠金プロトコル、企業運営の注文板を組み合わせたデリバティブ基盤へ広がった。DRVはLYRAを1対1で引き継いだが、ガバナンス権はstDRVへのステーキングで生じ、株式や償還請求権ではない。マッチャー、デプロイ許可型シーケンサー、外部オラクル、ブリッジ、アップグレードは別々の統制面である。

Cortex ProtocolのCXは、SYNから移行するために発行されたマルチチェーンのトークンで、1 SYN＝5.5 CXの比率で双方向に無期限交換できる。PoWチェーンのCTXCとは別物である。総配分は1,646,590,000 CXで、発行権限を持つコントラクトが供給を管理する一方、エージェント利用料へのCX使用については公式文書の記述が食い違っている。

GoPlus Security（GPS）は、稼働中のWeb3リスクAPIを、セキュリティデータ、AVSの計算資源、ガバナンスへの貢献者を報いる構想につなぐトークンです。Baseでは上限100億枚で発行され、BNB Chain版はアップグレード可能なプロキシです。APIが稼働していても、すべての呼び出しでGPSが消費されるとは限りません。保有者が得るのは用途とネットワーク参加の機会であり、株式、債権、固定価格での償還権ではありません。

cgUSDは、運営者が報告する資産総額に応じて残高が増減するBase上のトークンだ。契約はBase USDCを受け取るが、会計上のほぼ全資産は契約内の利用可能なUSDCではなく投資済みと分類される。その分類だけでは所在地や保管機関は分からない。償還は待ち行列と確認時に10秒の遅延があった管理権限に依存し、現行の準備資産証明や発行法人は確認できなかった。

HorizenのZENは三つの仕組みを渡ってきた。2017年のプライバシー志向PoWコイン、EONサイドチェーン、2025年のBase移行である。現在のZENは上限付きERC-20で、任意参加のステーキングとガバナンスに使われる。ただし稼働中L3のガスはETHで、通常送金は非公開ではない。

MAG7.ssiは「マグニフィセント・セブン」株のラッパーではなく、Base上の7暗号資産指数トークンだ。月次ルール、WLP限定のミントとバーン、カストディ経路、アップグレード可能な権限がエクスポージャーを決める一方、公開資料は各準備資産への直接所有権を確立していない。

RSRは供給量が固定されたEthereumトークンで、預け先により機能とリスクが変わる。特定のYield DTFへ預託すると、その担保損失を最初に吸収する資本となり、通常はそのDTFの議決権も得られる。担保の償還経路を持つのは流動RSRではなくRToken保有者である。

RAVEは英領ヴァージン諸島のRaveDAO Ltdが音楽・イベント圏向けに発行するマルチチェーンLayerZero OFTである。3つの公式コントラクト、10億枚の配分計画、段階的な解除日程が公表されている。2026年9月5日時点の3チェーンの供給量は合計で正確に10億枚だった。一方、稼働中のステーキング、拘束力あるDAO権限、管理権限を持つSafeの署名者の法的身元は確認されていない。

Yearnは一つの自動利息口座ではなく、個別に展開された利回り金庫の集合である。その仕組みはv1のコントローラーから、v2の複数戦略と債務管理、v3の役割別に管理されるERC-4626型金庫へ進んだ。YFIのガバナンスは人とコントラクトへ権限を割り当てるが、損失、出金条件、法的権利は金庫ごとに異なる。

SOONはSVMの実行機能を切り離し、Ethereum、BNB、Baseで決済するロールアップへ移したうえで、状態ルート、Hyperlane、LayerZeroを使って再びつなぐ。複数チェーンにまたがるトークン、インフレ、マルチシグ、ガバナンス、法的な発行主体をたどると、誰の手に運用権限が残るのかが見えてくる。

BASEDHYPEは100億枚で始まったBaseのミームトークンである。26億6,000万枚を使用不能なアドレスへ送っても総供給量は減らず、今後の焼却用の約33億5,000万枚は回収できた。旧HYPEとの取引プールも、担保や償還権を意味しない。

KTAはBase上の固定10億枚ERC-20として始まり、Keetaメインネットではコンセンサスの重みという別の役割を得た。公式メタデータは運営型アンカーで両台帳を結ぶ。Baseの所有権は放棄済みだが、代表者、アンカーAPI、ネイティブ権限、変更可能なライセンスは別々の支配点であり、KTAは株式でも預金でもない。

SQDは、ワーカーの担保、委任、ポータルのロックを通じて分散型データネットワークを支える。一方、立ち上げ段階のデータ取り込み、報酬計算、将来のインフレには会社とガバナンスへの依存が残る。

RiverはBEVMのBitcoin CDPからOmni-CDPへ拡大した。RIVERはインセンティブ、satUSDは債務を担い、LayerZeroと所有者鍵がクロスチェーン信頼を担う。発行者償還や株式権はない。

Wormholeは19のガーディアン運営主体のうち13の署名でチェーン間メッセージを承認するプロトコルです。Wは最大100億枚のSPL/ERC-20ガバナンス・ステーキング用トークンで、NTTを通じてSolana、Ethereum、Base、Arbitrum、Optimism間を移動します。プロトコルが運ぶ個々の資産とは別物です。

BIO Protocolは、初期の生命科学研究をオンライン共同体が選び、資金を出すというMoleculeの試みから育った。BIOは参加、投票、公開販売を調整する一方、研究上の権利は別のBioDAOや知的財産トークンに置かれる。資金調達は短期間でできても、有効な研究、特許、治療承認には長い年月がかかる。

VeniceのDIEMは、毎日更新される1ドル相当のAPI利用枠をトークンにした。上限のない役割別発行と会社が定めるサービス規約が、「永久」という言葉の実際の範囲を決める。

シンガポールのECOMI Technology Pte. Ltd.が発行するOMIは、発行上限7,500億枚のトークンで、VeVeのMCP特典やBase上のStackRでのコレクティブル取引に使われる。Ethereum版は0xeD35…1749e、Base版は0x3792…3299。OMI、VeVeのコレクティブル、それに付随する限定的な知的財産ライセンス、VeVe内部のGem残高は、それぞれ別のものだ。

TOSHIは流動性市場への攻撃後、保有者をBase上の新契約へ移した。売買ごとに3%を徴収して運営費に充てたが、共同体投票で税率をゼロにし、契約所有権も放棄した。それでもDAOと別建ての発行サービスには運営者が残る。

Sushiは2020年8月にUniswap V2のコードから始まり、流動性プール、取引経路の集約、チェーン間交換を提供する取引所へ成長した。Ethereum上のSUSHIは報酬と文書に定められた投票に使われ、会社持分や固定の償還権を与えるものではない。

REKTはOSFが2022年に無料配布したRektguyから始まり、Delaware法人と完売した飲料を経て、2024年11月にEthereum上のブランドコインとなった。配分はNFT保有者と飲料参加者を含むが、確認資料はトークンを会社株式やDRANKポイントと区別し、売上やブランド資産への別権利を約束しない。

RedStoneは2021年、既存オラクルの速度と費用のためハッカソン製品を公開できなかった経験から始まった。署名済み価格パッケージをプル型またはプッシュ型で届ける。2025年に発行されたREDはネットワークの担保と報奨に使われるが、顧客売上への請求権ではない。

Non-Playable Coinは、2018年の匿名NPC Wojakを2023年に二つの在庫へ移した。同じ数量が流動的なERC-20 NPCと同一のERC-1155単位を行き来する一方、Ethereum変換、メタデータ、他チェーンのブリッジ権限は別々である。